高ストレス者に対する医師面談指導は推奨できても、強制はできません。高ストレス者が何ら対処することなくお仕事を続け、発症に至ることは何としても避けたいところです。そのため、個人分析結果の詳細な説明と心のケアを目的とした専門カウンセリングを、ストレスチェックの仕組みに取り入れることをお奨めしています。また、高ストレス者と判定されなくてもストレス反応の高い方には、予防効果の高いiCBTトレーニングの受講をお奨めしています。
管理職の方には集団分析結果をよく理解していただき、自部門の職場改善を進めていただくための研修を受けていただくことをお奨めしています。

	ストレスチェック（検査）項目	職業性ストレス簡易調査57項目に集団分析に有効なオリジナル30項目を加えました。
	未受検者への対応	未受検者のリスト化および未受検者へのリマインドメールを送付し、受検率を高めます。
	紙　対応	ご要望に応じて、調査票を用いた紙での対応を致します。
	個人分析	総合評価の設定や改善を要する項目に対するワンポイントアドバイスを設定しました。
	集団分析	職場として何に取り組めば良いかを分かりやすくする数多くの工夫をしました。
	（事業者向け）実施報告	全社的特徴や部署ごとの特徴を明示した経営層向けの報告書を用意しました。
	労基署への報告書	ストレスチェックの結果を労基署所定の報告様式にまとめます。
	導入コンサルティング	衛生委員会での検討をリーディングし、貴社に合わせた取り組み方をご指導します。
	専門カウンセリング	医師面談指導の前に専門カウンセリングを設定されることをお奨めしています。
	産業医、面談医紹介	ご要望があれば、産業医および面談医をご紹介します。
	セルフケアサービス	メンタル不調の予防効果が高いiCBTトレーニングの簡易版を開発しました。
	ラインによるケア	ハラスメント研修、難しい部下マネジメント研修など、役立つ研修をとりそろえています。
	職場環境改善	ストレスチェック後の職場改善の効果的な進め方を東大川上教授と開発しています。

価格については、こちらをご覧ください。